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新型インフルエンザで重症者や死者が多い理由を図解する
番外編 新型フル患者分布地図 国立感染症研究







1918年の新型インフルエンザウイルス罹患患者の収容の様子…こんなことにはならないのでご安心ください

厚生労働省:新型インフルエンザ対策関連情報
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html

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職員1500人で1300人要望総合病院 

ワクチン行き渡らず 1都6県の医療機関
 新型インフルエンザのワクチン接種で、関東地方一都六県の医療従事者(救急隊員を含む)の接種希望者が計七十八万八千人なのに対し、割当量は計約三十一万一千八百人分と、二・五倍の開きがあることが本紙の調査で分かった。厚生労働省は医療従事者について「インフルエンザ患者の診療に直接従事する人」と規定しているが、病院によってはすべての医師や看護師、多くの事務職員を含めて要望しているケースが多い。

 各都県ごとの希望者数と割り当ては表の通り。都では、治療に直接携わる医師らの数を基に、病院ごとの割り当てを算定。小児科や二次救急医療機関、妊婦に接種を行う医療機関などに重点配分した。入院医療機関は、病床数に応じて配分量を増やした。眼科や皮膚科、美容整形などの診療科のスタッフは除外。大規模病院でも上限を五百人分に設定した。

 都の担当者は「病院側の要望とは開きがあるが、新型インフルエンザに対応するスタッフにはすべて行き渡る。足りないとは考えていない」と話す。

 各県でも「病床数に基づき病院ごとの上限を定めた」(神奈川)、「医師と看護師、准看護師を当面の対象者とする」(埼玉)、「不足分は病院内で優先順位を付けてもらう」(千葉、茨城)としている。

 群馬県は、今後入荷する妊婦や基礎疾患のある人用のワクチンの一部を、医療従事者に振り向けることも検討する。

職員1500人で1300人要望総合病院
 職員数約千五百人の東京都内の総合病院。医師会を通じ、職員用として千三百人分のワクチンを要望した。しかし、実際に配分されるのは三百四十人分と連絡を受けた。

 要望には、すべての診療科の医師、看護師らに加え、放射線技師や検査技師やリハビリ担当者、事務員の多くも含めた。除外したのは機器のメンテナンスや職員食堂、清掃の担当者らごく一部だ。

 新型インフルエンザ対策責任者の医師は「救急は医師が交代でやっており、選別は不可能。万が一、パンデミック(大流行)になった時、接種を受けていない医師らが治療に協力しない恐れがある」と懸念する。事務員についても「受付や会計など、幅広い担当者が患者と接する」と話す。

 この病院では、要望の約四分の一しかワクチンが配分されないことを受け、職員に優先順位を付けることにした。「みんなの理解が得られるかどうか…」と、医師は困惑する。

 一方、要望通り割り当てられた医療機関も。

 都内で産婦人科や小児科などの診療所を経営する男性医師は「スタッフ全員が新型インフルエンザ患者に接する機会がある」としてパートの看護師、事務職員も含め八人分のワクチンを申請。全員のワクチンが届くと連絡があった。

 医師は「小さな診療所で、接種の優先順位を付けなければならないような困った事態にならず、ほっとした」と安堵(あんど)しながらも「調剤薬局の薬剤師が優先接種対象から外れているのは疑問。診療に影響が出ないか心配だ」と不安を隠さない。
(2009年10月24日東京新聞より引用・一部改編)

 職員1500人で1300人要望は非常識ではないでしょうか。

 「パンデミック(大流行)になった時、接種を受けていない医師らが治療に協力しない恐れがある」・・・応召義務違反の恐れがないでしょうか。

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[ 2009/10/30 00:00 ] 入院・病院 | TB(0) | CM(1)

うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい 

新型インフル 医療従事者のワクチン希望数、割り当て上回る 福井
  新型インフルエンザのワクチン接種について、福井県は14日、今月の県へのワクチンの割り当て9200人分に対し、最優先で接種が行われる医療従事者分の接種希望数が大きく上回っていることを明らかにした。県は医療機関と調整し、配分などを決める。

 国の基本方針では、医療従事者を優先して来週から接種を開始。11月にぜんそくや糖尿病などの基礎疾患を抱える患者や妊婦など、重症化の恐れがある人を対象に接種する。

 県は医師会を通じ、医療従事者の接種希望数を集計しているが、14日段階でも「割り当てよりはるかに大きい」(県健康増進課)としている。問い合わせの中には「うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい」など、モラルを指摘されそうな要請まであるという。

 現段階でも医療従事者の希望数が割り当てを上回っており、県は基礎疾患患者らの需要なども考慮し、ワクチンの配分やスケジュールを調整する。基礎疾患患者らへの接種は遅れがないようにしたいとしている。同課では「不足気味なのは最初のうちだけではないか」とみている。

 国内では4社がワクチンを製造しており、年末には海外メーカーのワクチンの輸入が予定されている。
(2009年10月15日産経新聞より引用・一部改編)

 「うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい」
 「うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい」
 「うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい」
 「うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい」
 「うちの病院だけは全員に接種をしてもらいたい」


 こんな病院は、公開してしまえばいいと思いますがいかがでしょうか。

[ 2009/10/19 00:00 ] 入院・病院 | TB(0) | CM(4)

秋の5連休は医療機関パンクの予感 

新型インフル:救急外来6時間閉鎖 都内の病院で8月
 新型インフルエンザが全国的に流行する中、ピーク時の医師不足や、急増する感染者らが救急外来に集中する事態の広がりが懸念されている。東京都内では発症者が一度に訪れ、6時間近く救急外来が閉鎖に追い込まれた病院も出ている。救急外来が長時間閉鎖されれば、一般の救急患者の命にかかわりかねない。【河内敏康】

 都内の病院で救急外来が一時閉鎖状態に陥ったのは2009年8月29日。高校文化祭行事の全国大会に出場するため、都内を訪れていた沖縄の県立高校の生徒が相次いで高熱を出した。引率教師は医療機関にいくつか電話をかけたが、いずれも受診を断られた。

 この病院に高校側から受け入れ要請の連絡が入ったのは午後4時ごろ。入院も可能な2次救急医療機関。この日は病院の多くが休診する土曜日で、救急外来の当直は常勤医3人と研修医1人の計4人だった。左足にやけどを負った認知症の高齢者や抗がん剤の影響で白血球が減少した患者ら計5人の処置に全当直医が追われていた。

 救急外来を閉鎖するわけにはいかず、一度は受け入れを断念した。高校側はその後も医療機関に断られ、都などの相談窓口に連絡したがつながらなかった。生徒らの受け入れ先が決まらなかったため、病院では午後6時に受け入れを決定し、救急外来を閉鎖した。

 午後6時40分ごろ、生徒16人と教師、保護者がタクシーで到着。処置室は、感染症に対しリスクの高い患者ばかりだったため、救急外来の一室や廊下を隔離し、生徒を収容。当直医4人のうち1人がインフルエンザ治療薬タミフルを処方するなどして治療。ようやく閉鎖が解けたのは午後11時45分ごろだった。

 治療に当たった小林一彦医師は「感染のピーク時にはもっと大勢の患者が救急外来に殺到することが予想される。救急外来がパンクし、一般の救急患者が救えなくなるのを防ぐためにも、軽症者はなるべく救急外来での受診を控えたり、地域の診療所などの協力の下、軽症者の救急外来での受診を回避できる仕組みを早急に作ることが必要」と話す。

 ◇「軽症は地域の開業医へ」
 新型インフルエンザの流行ピーク時に医師や看護師などの不足を予測し、地域の医療体制の維持に多くの都道府県が懸念を抱いていることが、毎日新聞の全都道府県アンケートで明らかになった。

 秋田県は「医師や看護師は緊急に充足できるものではなく、限られた中で対応していかざるを得ない」と回答。岩手、山形、千葉、静岡などの各県は、新型インフルエンザの流行が医師不足に拍車をかけることを懸念する。秋田県の担当者は「日常的に医師不足なので、心配してもどうにもならない部分がある。その中で対応せざるを得ない」と話す。

 大きな流行となった沖縄県では、救急外来に週末を中心に1週間で400人の患者が押し寄せ、「機能がパンクした医療機関も出た」(同県医務課)という。このため県内では3日から、軽症者は地域の開業医などが休日や夜間でも診療する体制がスタート。救急病院が重症患者に集中して対応できる体制を整えた。また、「医療機関を受診する前に電話で相談する人も多い。このような要員も必要で、相談ダイヤルなどの開設にも補助してほしい」とも要望している。【江口一】
毎日新聞より引用・一部改編)

 小林一彦医師の勤務する都内病院は、JR東京総合病院と推測されます。

 既に大流行が起こっている沖縄では、休日夜間の医療提供体制が破綻してしまいましたが、他の都道府県はそれを他岸の家事と傍観していてはいけません。

 この東京の病院のように、休日夜間の医療体制が5日間続く日がやってきます。それは秋の5連休です。

 秋の5連休は日本中で医療機関がパンクする予感がします。  

[ 2009/09/18 00:00 ] 入院・病院 | TB(0) | CM(0)

小児の早期受診のススメのジレンマ 

新型インフルエンザ:重症多発の恐れ 脳症対策を強化 小児科学会「早期受診を」

 新型インフルエンザが全国的にも流行状態になる中、日本小児科学会(横田俊平会長)は、新型インフルエンザで急性脳症の小児患者発生が続いているとして、意識障害などの疑わしい症状があれば医療機関で速やかに受診するよう国民に呼びかけを始めた。多数の脳症患者が発生する恐れがあり、同学会は重症患者への対応に万全を期すよう各地域で診療体制の整備に着手した。【江口一、足立旬子】

 インフルエンザ脳症は6歳以下の子供に多い。小児の脳症例は21日までに国に6例報告され、22日も千葉県市原市で1件報告されている。症状は急激に変化し、高熱の後、突然、けいれんが続いたり、意味不明の言動や意識障害を起こす。体内のウイルスへの免疫反応が激しすぎて脳が腫れたり、血管や臓器が傷ついて発症するとみられている。

 厚生労働省研究班代表の森島恒雄・岡山大教授(小児感染症学)によると、例年の患者は年間約100人で、約25%に脳性まひなどの後遺症が残る。死亡率は、10%弱だという。

 同学会は新型インフルエンザによる脳症の報告例が相次ぎ、集中治療室(ICU)や人工呼吸器による治療が必要となる重症例があったことを重視。その上で「秋冬は幼児でも新型インフルエンザの流行が避けられず、脳症の発症数の増加も危惧(きぐ)される」として、厚労省を通じて注意喚起することにした。

 同学会が保護者らに注意を呼びかけているのは、発熱やせきなどのインフルエンザ症状に加え、脳症を疑う症状があれば小児科などの医療機関で早く受診してほしいという点だ。

 具体的には、呼びかけに答えないなどの意識レベルの低下(意識障害)▽けいれんが続いたり、けいれん後の意識障害▽意味不明の言動--などに気をつけてほしいとしている。一部の強い解熱剤は脳症を重症化させる要因になるとして、自宅の置き薬を勝手に服用したりせず、必ずかかりつけの医師に相談するよう求めた。

 新型の患者が急増すれば脳症の重症例も多発し、地域の医療機関が混乱する恐れがあるとして、小児科学会は各地の会員に対し、重症患者の受け入れ態勢を整備するよう要請した。例えば重症の脳症患者の受け入れ病院や、脳症以外のインフルエンザ患者を診療する病院を指定したり、病状が急変した場合の搬送先病院をあらかじめ決めるなどの対応を検討中だ。

 森島教授は「流行規模によっては患者が数倍に増える可能性がある。重症患者への対応策の整備を急ぐ必要がある」と話している。

(2009年8月23日 毎日新聞より引用・一部改編)

 小児の症状に対して、医療機関を早期に受診させるべきか否かという議論は、医療崩壊が絡むだけに、とても微妙な問題です。

 親にとってはかけがいのないわが子に何か不幸があったら大変ということで、医療機関をすぐに受診する傾向が見られます。

 しかも、仕事は休めないということで、時間外の受診をするため、救急外来がパンク。

 「早期受診を」 呼びかけることに対する小児科学会内部での反発もあったようです。

[ 2009/08/25 00:00 ] 入院・病院 | TB(0) | CM(0)

新型インフルエンザで重症者や死者が多い理由を図解する 

最近、人工呼吸器の装着事例や脳炎合併事例が頻繁に公表されていますが、これは氷山の一角。
PCR検査もせずに黙々と患者の治療にあたっている先生方も沢山います。

先日、ある病院の先生に叱られました。

「俺が全部のインフルエンザ入院患者を報告してると思ってんの?そんな患者、結構いるよ!」
「別にPCR検査なんかする必要なんてないよ!厚生労働省の通知?あんな役人の書いた落書きなんて本気で対応する方が馬鹿でしょ」


さて、何故、新型インフルエンザA/H1N1で重症者や死者(日本ではまだ数人ということになっている)が多いのでしょうか。

その答えは、以下のスライドの図で分かります。

comparison_20090814200837.jpg

要するに、特にウイルスの性状が変化しているのではなく、多くの人が免疫を持っていないため、患者総数が多いため、結果として新型インフルエンザA/H1N1による死者や入院患者(重症者)が多くなっているのです。

これが現実です。

なのに、

「ウイルスの性状が強毒化している!」

と叫ぶ人が見受けられます。

そんなことはすぐには分かりませんし、それは実験動物レベルでは観察されても、人間では「臨床症状」という表現型で観察されません。

患者の絶対数が爆発的に増えるから、相対的に重症者や死者が多くなるのです。

ウイルスの性状が強毒化しているという考え方は短絡的ですので、注意しましょう。

[ 2009/08/21 00:00 ] 入院・病院 | TB(0) | CM(8)









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