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新型インフルエンザで重症者や死者が多い理由を図解する
番外編 新型フル患者分布地図 国立感染症研究







1918年の新型インフルエンザウイルス罹患患者の収容の様子…こんなことにはならないのでご安心ください

厚生労働省:新型インフルエンザ対策関連情報
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html

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インフルエンザ(A/H1N1)タミフル耐性株の国内発生状況はたった2.6% 

 日本は世界のタミフル生産量の70%以上を臨床現場で使用していながら、世界全体のタミフル耐性頻度に比べ顕著に低い2.6%の耐性率という興味深いデータが国立感染症研究所から報告されています。

 2007年11月頃から、タミフルに対して強い耐性となるA/H1N1亜型インフルエンザウイルスが、ノルウェーの67%を筆頭に、EU諸国全体では20%以上の高頻度で検出されるようになっています。このため、WHOグローバルインフルエンザサーベイランスネットワークでは、全世界的なタミフルなど耐性株サーベイランスを強化しています。

 2008年4月~10月現在での世界全体の出現頻度は39%であり、2007年後半~今年3月までの16%を大きく上回り、南半球諸国を含めて世界的に耐性株が広がり始めている。特に、セネガル、南アフリカではA/H1N1分離株の100%が耐性であり、アフリカ地域全体でも88%が耐性株となっているのは驚きです。

 これら耐性株はタミフルを服用していない患者から分離されており、通常の病原性をもった市中流行株として人々の間に広がっており、インフルエンザ対策上大きな問題となっています。

 日本は世界のタミフル生産量の70%以上を臨床現場で使用していることから、市中流行の耐性株に加えて、薬剤の選択圧による耐性株の高頻度出現が危惧され、世界中がわが国における耐性株の発生動向を注目しています。

 総解析数1,734株中45株の耐性株が同定され、国内の耐性株の発生頻度は2.6%でした。発生頻度を年別に見ると、2007年は331株中1株(0.3%)、2008年は1,403株中44株(3.1%)で、2008年に入ってからの発生頻度が高い結果でした。しかしながら、わが国は世界一のオセルタミビル使用国にもかかわらず、諸外国に比べるとその発生頻度は著しく低いという驚くべき結果でした。

 全文は以下の国立感染症研究所 IASRのホームページを参照してください。新型インフルエンザ対策の一環として、タミフルの備蓄を世界中で行っていますが、新型インフルエンザの原因となるウイルスがタミフル耐性でないことを望みます。なお、鳥取県では68株中22株が耐性株で、発生頻度は32.4%と突出していたというのが興味深いところです。

http://idsc.nih.go.jp/iasr/rapid/pr3462.html

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[ 2008/12/27 00:00 ] ワクチン・タミフル | TB(0) | CM(1)

インフルエンザウイルスは水鳥の腸管にストックされており、シーズンごとにヒトの世界にばらまかれます。ヒトのうち一定の割合が免疫を獲得すると、ウイルスは駆逐されて流行シーズンの終息を迎えます。ここで大切なことですが、「水鳥はヒトからウイルスを受け取ってシベリアには持ち帰っていない」ということです。つまり、ウイルス流行の終息直前のステージである日本において、どんなにタミフルを使用して耐性ウイルスが選択されたとしても、原則としてシーズンごとにキャンセルされていると思われます。

ヨーロッパからアフリカにかけて、タミフルの使用頻度が低いにもかかわらず耐性ウイルスが多く認められているということは、選択圧による耐性化の問題ではないはずです。グローバルに概観するに、この地域は渡り鳥の飛翔行路に重なっていますから、このエリアの水鳥におけるタミフルの自然耐性を拾っているにすぎないでしょう。とすると、このパーセンテージの差はサーベイランスの信頼性を現す指標なのではないでしょうか?

ともあれ、抗菌薬の濫用によりMRSAやMDRPが選択されて、院内感染のサイクルに乗りながら割合を増やしてゆくこととは、まちがいなく動態が異なるはずで、インフルエンザについては「使えば増える」という単純な考え方では対策が混乱する可能性があります。もちろん、鳥取県のような事例もありますし、少しずつでも耐性化が進行する方角にはあるかもしれませんから、サーベイランス体制の強化は必須と私も考えます。以上、エビデンスを示すことはできませんが、感染症医の直感です。
[ 2008/12/29 00:18 ] [ 編集 ]

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